特定の銘柄が1日で大きく下がったニュースを見て、「自分の積み立ても危ないのでは」と心配になっていませんか。結論から言うと、個別株の急落と指数の急落は、原因も回復の仕方もまったく違います。そして、その違いこそが、分散投資が効く理由です。
個別株の急落は、どんなときに起きるのですか?
個別株の急落は、その会社に固有の問題で起きます。業績の悪化、新しい競合の登場、不祥事、規制の変更などです。
比較的新しい例では、2025年1月27日、中国のAI企業DeepSeekが低コストのAIモデルを発表したことをきっかけに、半導体大手エヌビディアの株価が1日で約17%下落しました。時価総額で約5,890億ドルが失われ、米国株式市場の歴史上、1社の1日の減少額として最大と報じられました(Bloomberg)。
個別株の怖さは、下がった後に戻る保証がないことです。2008年9月に経営破綻した米国の大手証券会社リーマン・ブラザーズの株は、ほぼ無価値になりました。どんなに有名な大企業でも、1社である以上、このリスクはなくなりません。
指数の急落は、個別株と何が違うのですか?
指数は多数の企業の値動きを平均したものなので、1社の急落の影響は薄まります。先ほどのエヌビディアが約17%下落した日も、S&P500の下落は約1.5%でした(Nasdaq.com)。
| 比較 | 個別株の急落 | 指数の急落 |
|---|---|---|
| 主な原因 | 1社の業績・競争・不祥事など | 景気後退・金融危機など市場全体の問題 |
| 1日の下落幅の例 | 10〜20%以上もありうる | 数%程度が多い |
| 最悪のケース | 破綻して価値がほぼゼロ | 大きく下がるが、ゼロになることは考えにくい |
| 回復 | 戻らないこともある | 歴史的には時間をかけて回復してきた |
指数が大きく下がるのは、多くの企業が同時に打撃を受けるときです。リーマンショックの時期には、S&P500は2007年10月の高値から2009年3月の安値まで約57%下落しました。それでも、2013年には高値を更新しています(リーマンショック・コロナショックからの回復参照)。
なぜ分散すると「戻らないリスク」が減るのですか?
多数の企業に分けて投資すると、一部の企業が破綻しても、全体に占める割合が小さいからです。
次の例で考えてみましょう。
前提(仮定):100万円を投資。1社が破綻して株価がゼロになり、ほかの企業の株価は変わらないと仮定します。手数料は考慮しません。
| 投資の仕方 | 1社あたりの金額 | 1社破綻後の評価額 |
|---|---|---|
| 1社に集中 | 100万円 | 0円 |
| 10社に均等 | 10万円 | 90万円 |
| 500社に均等 | 2,000円 | 99万8,000円 |
500社に分散していれば、1社の破綻による損失は0.2%にとどまります。指数に連動するファンドは、この仕組みを自然に使っています。
ただし、分散は市場全体の下落を防ぐものではありません。分散で減らせるのは「1社の問題」によるリスクで、景気後退のような「市場全体の問題」によるリスクは残ります。後者には、時間(長期で持つこと)と資産の分散(株式と債券など)で向き合うのが一般的な考え方です(地域を分散する理由参照)。
自分のファンドは、特定の銘柄に偏っていませんか?
指数に連動するファンドでも、上位の銘柄に比率が集中していることがあります。たとえば、時価総額の大きい一部の企業が指数の大きな割合を占める場合、それらの企業の急落は指数にも影響します。
確認の手順は次のとおりです。
- 保有ファンドのファクトシートを開く
- 組入上位10銘柄と、その合計比率を見る
- 業種別・国別の比率を見る
- 複数のファンドで、同じ銘柄が重なっていないか確認する
特定の業種の値動きが気になる場合も、まずは自分のファンドの中身を知ることが出発点です。
分散していれば、暴落のときに何もしなくていいのですか?
分散していても、市場全体が下がれば評価額は下がります。ただ、1社の破綻で資産が失われるような事態は避けやすくなるため、暴落時に慌てて売る必要性は小さくなります。暴落時の考え方は30%下がったときにやることで解説しています。
また、個別株の急落のニュースが出たときは、自分のファンドにその銘柄がどれくらい入っているかを確認するだけでも、不安の大きさを正しく見積もりやすくなります。
まとめ
- 個別株の急落は1社の問題で起き、破綻すれば戻らないこともあります。
- 指数は多数の企業の平均なので、1社の急落の影響は薄まり、歴史的には回復してきました。
- 分散は「1社の問題」によるリスクを減らしますが、市場全体の下落は時間と資産配分で向き合います。
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※本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。