評価額が毎日下がっていくと、「いったん安全なファンドに移しておけば、これ以上減らないのでは」と考えるのは自然なことです。結論から言うと、下落時のスイッチは目先の下げを避けられる一方で、戻りの局面を逃すリスクが大きく、長期の成績を下げてしまうことが少なくありません。この記事では、その理由をデータで整理します。
暴落時に安全資産へ移すと、何が起きる?
安全資産へのスイッチは、2回の判断を正しく当てて初めて成功します。
- いつ売るか:下げ始めを見極めて、株式ファンドを売る
- いつ戻すか:底を見極めて、株式ファンドを買い戻す
1回目が当たっても、2回目が遅れると、下げは避けたのに上昇も逃した、という結果になります。実際には「まだ下がるかもしれない」と考えるうちに価格が戻ってしまい、売った時より高い値段で買い戻すケースがよくあります。
戻りを逃すと、どれくらい差がつく?
数日の上昇を逃すだけで、長期の成績は大きく変わります。J.P.モルガンの資料を紹介したChaseの記事では、2005年5月〜2025年5月の20年間、S&P500(米国の代表的な株価指数)に投資し続けた場合の年率リターンは11.3%でした。そのうち上昇率が最も大きかった10日を逃しただけで、リターンは半分以下になったとされています。
| 投資の仕方 | 20年間の年率リターン |
|---|---|
| ずっと投資し続けた | 11.3% |
| 最も上昇した10日を逃した | 半分以下 |
※期間は2005年5月〜2025年5月。過去の実績であり、将来を示すものではありません。数値は期間の取り方で変わります。
20年は約5,000営業日あります。そのうちたった10日です。しかも、大きく上がる日は、大きく下がった日のすぐ近くに来ることが多いと指摘されています。つまり、下落が怖くて逃げている間こそ、最も大事な日が来やすいのです。
海外積み立てでスイッチするときの注意点は?
海外積み立てプランのファンドスイッチには、相場とは別の注意点もあります。
- 反映までの時間:スイッチの依頼から実際の売買までに数日かかることがあります。その間に価格が動くため、思った値段で切り替わるとは限りません。
- 売買の価格差や費用:ファンドや契約によっては、スイッチのたびに費用や価格差がかかる場合があります。契約書類で確認してください。
- 毎月の積み立て先:既存の残高だけを移したのか、これからの積み立て先も変えたのかで結果が変わります。両方を混同しやすいので注意が必要です。
スイッチの手続きそのものはポートフォリオを変更する方法で説明しています。
では、配分を変えるのはどんなとき?
配分を変えること自体は、悪いことではありません。問題は、変える理由です。一般的には、相場の予想ではなく、相場と関係ない基準で決めると判断がぶれにくいとされています。
| 判断の基準 | 例 |
|---|---|
| 相場と関係ない基準(ぶれにくい) | 満期まで5年を切った、使う時期が決まった、年1回の点検日が来た |
| 相場に左右される基準(ぶれやすい) | ニュースが怖い、毎日下がっている、SNSで暴落説を見た |
満期が近づいた人が少しずつ債券などの比率を上げていく考え方は、出口に向けたポートフォリオの変え方で解説しています。年1回の点検でずれを戻す方法はリバランスの解説をご覧ください。
不安で手を動かしたくなったら、何をすればいい?
売買の前に、次の3つを書き出してみてください。
- このお金を使う予定の時期はいつか
- 移した場合、どんな条件になったら元に戻すのか
- 同じ判断を、次の暴落でも繰り返せるか
2番目に具体的な答えが出ないなら、それは計画ではなく反応かもしれません。ご自身の保有状況を整理したい方はAIチャットを、専門家と話したい方はお問い合わせから、IFAスイッチが提携するライセンスを持つアドバイザーをご紹介できます(IFAスイッチ自身は個別の助言は行っていません)。
安全資産なら本当に安全なの?
安全資産と呼ばれるファンドにも、別のリスクがあります。現金に近いファンドは値動きが小さい一方、物価が上がると実質的な価値が目減りします。債券のファンドは、金利が上がる局面では価格が下がることがあります。さらに、海外積み立ての契約通貨がドルなら、円で見た評価額は為替によって動きます。
つまり、株式から安全資産に移すことは、リスクをなくすことではなく、「値下がりのリスク」を「インフレや機会損失のリスク」に置き換えることだと言えます。どのリスクを受け入れるかを、ご自身の受け取り時期に合わせて考えることが大切です。
まとめ
暴落時の安全資産へのスイッチは、売りと買い戻しの両方を当てる必要があり、戻りを逃すと長期の成績を大きく損なうことがあります。配分を見直すなら、相場の予想ではなく、満期までの期間や目的など、相場と関係ない基準で決めるのが一般的な考え方です。
※本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。