「いま下がっているけれど、本当に戻るのだろうか」。積み立ての評価額が大きく減ると、誰でもそう考えます。過去の暴落を見ると、株価指数は元の高値に戻るまでに数か月から数年かかりました。そして、積み立てを続けていた人は、指数が高値に戻るより前に元本を取り戻していたケースが多かったのです。
過去の暴落では、どれくらい下がり、何年で戻った?
リーマンショックでは高値回復まで5〜8年、コロナショックでは1年以内でした。代表的な指数の数字を表にまとめます(いずれも終値ベース)。
| 暴落 | 指数 | 高値 | 安値 | 下落率 | 高値を回復した時期 |
|---|---|---|---|---|---|
| リーマンショック | S&P500 | 1,565.15(2007年10月9日) | 676.53(2009年3月9日) | 約57% | 2013年3月28日(約5年5か月) |
| リーマンショック | 日経平均 | 18,261.98円(2007年7月) | 7,054.98円(2009年3月10日) | 約61% | 2015年2月19日(約7年7か月) |
| コロナショック | S&P500 | 3,386.15(2020年2月19日) | 2020年3月23日 | 約34% | 2020年8月18日(約6か月) |
| コロナショック | 日経平均 | 24,083.51円(2020年1月20日) | 16,552.83円(2020年3月19日) | 約31% | 2020年11月(約10か月) |
出典:S&P500のリーマン時の高値・安値・回復はNPR(AP配信)、日経平均の安値は日経平均プロフィル、2015年の高値回復はニッセイ基礎研究所、コロナ時のS&P500はPBS(AP配信)、日経平均はマネーフォワードと日経平均プロフィル(2020年11月)。下落率は高値と安値の終値から計算した概算です。
なお、ここでの「回復」は配当を含まない株価指数の値で見たものです。配当を再投資した場合は、もう少し早く回復していました。
同じ「暴落」でも、なぜ回復期間がこんなに違うの?
原因と、その後の政策対応が違ったからです。リーマンショックは金融システムそのものが傷つき、景気の後退が長引きました。コロナショックは感染症による急な経済停止が原因で、各国が大規模な金融緩和と財政支出を素早く行いました。
大事なのは、暴落が起きた瞬間には、どちらのタイプなのか誰にもわからないことです。「今回はすぐ戻る」「今回は長引く」という予想に合わせて行動を変えるのは、プロでも難しいことです。
積み立てを続けた人の評価額はどう動いた?
毎月一定額を積み立てていた人は、指数が高値に戻る前に元本を回復していた可能性が高い、というのが仕組みから言えることです。理由は、価格が下がっている時期に多くの口数を買っているからです。
実際の指数データではなく、仕組みを見るための仮の数字で確かめてみます。
前提:毎月3万円を積み立てる。価格は100から17か月かけて43まで下がり(約57%下落)、その後49か月かけて100に戻る。手数料・為替・配当は考慮しない。
| 時点 | 価格 | 積立元本 | 評価額 |
|---|---|---|---|
| 開始時 | 100 | 3万円 | 3万円 |
| 31か月後 | 約59 | 96万円 | 約96万円(元本を回復) |
| 66か月後 | 100(元の水準) | 201万円 | 約296万円(約47%の利益) |
価格がまだ元の6割ほどの段階で、積立元本と評価額が並んでいます。価格が元に戻った時点では、約47%の利益になっています。これがドルコスト平均法(毎回同じ金額で買い続ける方法)の特徴です。詳しくは暴落は「安く買えるセール」になる理由:ドルコスト平均法を数字で解説をご覧ください。
ただし、この試算は価格が元に戻ることを前提にしています。戻らなければ損失は残りますし、一度にまとまった金額を入れていた人は、指数が高値に戻るまで元本を回復できません。
逆に、途中でやめた人はどうなった?
安値の近くで解約や停止をした人は、その後の回復を受け取れませんでした。たとえばリーマンショック時のS&P500は、2009年3月の安値から2013年3月の高値回復までに2倍以上になっています。安値で売った人は損失を確定させ、その後の上昇には参加できなかったことになります。
海外の積み立てプランでは、初期口座期間中の解約や停止にペナルティがかかることも多く、相場の下落と手数料の両方で損をする形になりがちです。このテーマは積み立て投資の本当のリスクは「下がること」ではなく「やめてしまうこと」でも取り上げています。
過去のデータから何を学べばいい?
学べるのは「必ず戻る」ということではなく、「戻るまでの時間に耐えられる準備が大切」ということです。過去の回復期間は将来を約束しません。日本株のように、1989年の高値を長い間回復できなかった例もあります。
そのため、次のような準備が長期の積み立てを支えます。
- 生活防衛資金(数か月〜1年分の生活費)を別に確保しておく
- 1つの国や1つの銘柄に偏らず、分散しておく
- 受け取る時期まで十分な年数があるかを確認しておく
- 暴落したときにどう行動するかを、平常時に決めておく
まとめ
リーマンショックでは高値回復まで約5〜8年、コロナショックでは1年以内でした。毎月一定額を積み立てていた人は、下落中に多くの口数を買っていたため、指数が戻る前に元本を回復しやすい仕組みがあります。ただし、それは続けられる家計と時間があってこそです。
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※本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。