暴落に負けない長期投資6分で読めます

リーマンショック・コロナショックで積み立てを続けた人はどうなった?

過去の暴落から株価指数が元の高値に戻るまで、リーマンショックではS&P500で約5年半、日経平均で約7年半、コロナショックでは数か月から1年弱かかりました。下落率と回復期間を表で整理し、積み立てを続けた場合の仕組みを解説します。

「いま下がっているけれど、本当に戻るのだろうか」。積み立ての評価額が大きく減ると、誰でもそう考えます。過去の暴落を見ると、株価指数は元の高値に戻るまでに数か月から数年かかりました。そして、積み立てを続けていた人は、指数が高値に戻るより前に元本を取り戻していたケースが多かったのです。

過去の暴落では、どれくらい下がり、何年で戻った?

リーマンショックでは高値回復まで5〜8年、コロナショックでは1年以内でした。代表的な指数の数字を表にまとめます(いずれも終値ベース)。

暴落 指数 高値 安値 下落率 高値を回復した時期
リーマンショック S&P500 1,565.15(2007年10月9日) 676.53(2009年3月9日) 約57% 2013年3月28日(約5年5か月)
リーマンショック 日経平均 18,261.98円(2007年7月) 7,054.98円(2009年3月10日) 約61% 2015年2月19日(約7年7か月)
コロナショック S&P500 3,386.15(2020年2月19日) 2020年3月23日 約34% 2020年8月18日(約6か月)
コロナショック 日経平均 24,083.51円(2020年1月20日) 16,552.83円(2020年3月19日) 約31% 2020年11月(約10か月)

出典:S&P500のリーマン時の高値・安値・回復はNPR(AP配信)、日経平均の安値は日経平均プロフィル、2015年の高値回復はニッセイ基礎研究所、コロナ時のS&P500はPBS(AP配信)、日経平均はマネーフォワードと日経平均プロフィル(2020年11月)。下落率は高値と安値の終値から計算した概算です。

なお、ここでの「回復」は配当を含まない株価指数の値で見たものです。配当を再投資した場合は、もう少し早く回復していました。

同じ「暴落」でも、なぜ回復期間がこんなに違うの?

原因と、その後の政策対応が違ったからです。リーマンショックは金融システムそのものが傷つき、景気の後退が長引きました。コロナショックは感染症による急な経済停止が原因で、各国が大規模な金融緩和と財政支出を素早く行いました。

大事なのは、暴落が起きた瞬間には、どちらのタイプなのか誰にもわからないことです。「今回はすぐ戻る」「今回は長引く」という予想に合わせて行動を変えるのは、プロでも難しいことです。

積み立てを続けた人の評価額はどう動いた?

毎月一定額を積み立てていた人は、指数が高値に戻る前に元本を回復していた可能性が高い、というのが仕組みから言えることです。理由は、価格が下がっている時期に多くの口数を買っているからです。

実際の指数データではなく、仕組みを見るための仮の数字で確かめてみます。

前提:毎月3万円を積み立てる。価格は100から17か月かけて43まで下がり(約57%下落)、その後49か月かけて100に戻る。手数料・為替・配当は考慮しない。

時点 価格 積立元本 評価額
開始時 100 3万円 3万円
31か月後 約59 96万円 約96万円(元本を回復)
66か月後 100(元の水準) 201万円 約296万円(約47%の利益)

価格がまだ元の6割ほどの段階で、積立元本と評価額が並んでいます。価格が元に戻った時点では、約47%の利益になっています。これがドルコスト平均法(毎回同じ金額で買い続ける方法)の特徴です。詳しくは暴落は「安く買えるセール」になる理由:ドルコスト平均法を数字で解説をご覧ください。

ただし、この試算は価格が元に戻ることを前提にしています。戻らなければ損失は残りますし、一度にまとまった金額を入れていた人は、指数が高値に戻るまで元本を回復できません。

逆に、途中でやめた人はどうなった?

安値の近くで解約や停止をした人は、その後の回復を受け取れませんでした。たとえばリーマンショック時のS&P500は、2009年3月の安値から2013年3月の高値回復までに2倍以上になっています。安値で売った人は損失を確定させ、その後の上昇には参加できなかったことになります。

海外の積み立てプランでは、初期口座期間中の解約や停止にペナルティがかかることも多く、相場の下落と手数料の両方で損をする形になりがちです。このテーマは積み立て投資の本当のリスクは「下がること」ではなく「やめてしまうこと」でも取り上げています。

過去のデータから何を学べばいい?

学べるのは「必ず戻る」ということではなく、「戻るまでの時間に耐えられる準備が大切」ということです。過去の回復期間は将来を約束しません。日本株のように、1989年の高値を長い間回復できなかった例もあります。

そのため、次のような準備が長期の積み立てを支えます。

  • 生活防衛資金(数か月〜1年分の生活費)を別に確保しておく
  • 1つの国や1つの銘柄に偏らず、分散しておく
  • 受け取る時期まで十分な年数があるかを確認しておく
  • 暴落したときにどう行動するかを、平常時に決めておく

まとめ

リーマンショックでは高値回復まで約5〜8年、コロナショックでは1年以内でした。毎月一定額を積み立てていた人は、下落中に多くの口数を買っていたため、指数が戻る前に元本を回復しやすい仕組みがあります。ただし、それは続けられる家計と時間があってこそです。

ご自身のプランの状況を整理したい方はAIチャットをご利用ください。個別の判断が必要な場合は、お問い合わせからライセンスを持つ提携アドバイザーをご紹介できます。

※本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。

よくある質問

Q. 暴落から回復するまで、だいたい何年かかりますか?
A. 暴落によって大きく違います。リーマンショックではS&P500が高値を回復するまで約5年半、日経平均は約7年半かかりましたが、コロナショックではS&P500が約6か月で回復しました。過去の期間は将来の回復期間を約束するものではありません。
Q. 暴落中も積み立てを続けると、本当に有利なのですか?
A. 毎月同じ金額で買い続けると、価格が低い時期にはより多くの口数を買えるため、価格が戻ったときに回復が早く感じられる仕組みがあります。ただし、価格が戻らなければ損失は残りますし、続けるかどうかは家計や契約条件も含めて判断する必要があります。
IS

この記事を書いた人

IFAスイッチ編集部

香港での資産運用経験10年以上、500件以上の相談実績。2015年から香港を拠点に、海外積み立て投資をしている日本人投資家のサポートを続けている編集チーム。

※本記事は一般的な情報提供・投資教育を目的としたもので、特定の金融商品の勧誘や個別の投資助言を行うものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。

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