「評価額が3分の2になってしまった。このまま続けていいのか、もうやめるべきなのか」。大きな下落の後、多くの方がこの問いを抱えます。結論から言うと、続けるかどうかの判断材料は相場ではなく、「受け取るまでの期間」「分散の度合い」「家計の余裕」の3つです。この3つに問題がなければ、下落だけを理由に方針を変える必要は小さく、問題があれば相場とは別の理由で見直しを考えるサインになります。
マイナス30%から戻るには、どれくらい必要?
30%下がった資産が元に戻るには、約43%の上昇が必要です。下がった後の小さな金額から増えるため、下落率より大きな上昇率が必要になります。
前提:一括で持っている資産。毎年一定の利回りで増えると仮定。手数料・為替・税金は考慮しない。
| 下落率 | 元に戻るのに必要な上昇率 | 年5%なら | 年3%なら |
|---|---|---|---|
| −20% | +25.0% | 約4.6年 | 約7.5年 |
| −30% | +42.9% | 約7.3年 | 約12.1年 |
| −40% | +66.7% | 約10.5年 | 約17.3年 |
| −50% | +100% | 約14.2年 | 約23.4年 |
実際の相場は一定の利回りでは動かず、急に戻ることも、長く低迷することもあります。過去の暴落の回復期間はリーマンショック・コロナショックで積み立てを続けた人はどうなった?にまとめています。
また、毎月積み立てを続けている場合は、下がった価格で多くの口数を買うため、元本の回復はこの表より早くなることがあります。
続けてよいかを判断する3つの条件は?
次の3つがそろっているかを確認します。
| 条件 | 確認すること | そろっている状態の例 |
|---|---|---|
| 1. 期間 | 受け取る(使う)まで何年あるか | 10年以上など、回復を待てる時間がある |
| 2. 分散 | 何に投資しているか | 多くの国・業種に分散したファンドが中心 |
| 3. 家計 | 払い込みと生活費のバランス | 生活防衛資金が別にあり、払い込みが生活を圧迫していない |
1. 期間:受け取りまで十分な時間があれば、途中の下落から回復するのを待つ余地があります。
2. 分散:世界中の株式に幅広く投資するファンドと、1つの国や業種、テーマに集中したファンドでは、同じ30%の下落でも意味が違います。幅広く分散した指数が回復を待てるのは、多くの企業の成長にまとめて投資しているからです。個別の分野に集中したファンドは、その分野自体が長く低迷するおそれがあります。この違いは個別株の急落と指数の急落は何が違う?分散投資が効く理由で解説しています。
3. 家計:評価額が下がっても、生活に必要なお金が別に確保されていれば、売らずに待つことができます。
3つがそろっている場合、評価額の下落そのものは、長期投資で想定される出来事の一つです。下落だけを理由に方針を変える必要は小さいと考えられます。
見直しを考えるべきサインは?
次のような場合は、相場とは別の理由で見直しを考えるサインです。
- 受け取りが近い:数年以内に使う予定のお金が、値動きの大きい資産に入ったままになっている
- 集中している:1つのファンドや特定のテーマに資産の大部分が入っている
- 家計を圧迫している:払い込みのために借り入れや生活防衛資金の取り崩しをしている
- 中身がわからない:何に投資しているのか説明できないファンドに入っている
- ファンドに問題がある:ファンドの閉鎖、取引の停止、運用会社の変更などの通知が届いている
- 眠れないほど不安:この値動きが続くと、近いうちに耐えられずにやめてしまいそう
最後の点も大切です。数字の上では続けられる条件がそろっていても、不安で耐えられないなら、その配分はその人にとって大きすぎるのかもしれません。その場合は、値動きの大きさを自分に合う水準にするにはどうするか、という観点で考えることになります。
見直すとき、何から始めればいい?
見直しは「すぐに解約する」ことではありません。まず現状を把握することから始めます。
- オンライン口座で、どのファンドにいくら入っているかを確認する
- それぞれのファンドの資料で、投資先の地域・業種・費用を確認する
- 受け取るまでの年数と、使う予定を書き出す
- 家計の中で、払い込みが無理のない金額かを確認する
- 解約返戻金・停止・減額・ファンド変更など、取れる選択肢の条件を保険会社に確認する
暴落時にファンドを現金に近い資産に移すことの考え方は、暴落時にファンドを安全資産へスイッチするのは正解?で取り上げています。
まとめ
評価額がマイナス30%になったとき、判断の材料は相場の予想ではなく、受け取るまでの期間、分散の度合い、家計の余裕の3つです。これらがそろっていれば、下落だけを理由に慌てて動く必要は小さいと考えられます。受け取りが近い、集中している、家計を圧迫しているといったサインがあれば、相場とは別の理由で見直しを考えましょう。
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※本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。