「株式と債券は、どれくらいの割合で持てばいいのか」。ポートフォリオを見直すとき、多くの方が最初にぶつかる疑問です。結論から言うと、誰にでも当てはまる正解の割合はありません。一般的には、お金を使うまでの期間、値下がりに耐えられる大きさ、お金の目的の3つをもとに考えます。ここでは、その考え方の枠組みを紹介します。具体的な配分をおすすめするものではない点をご了承ください。
株式と債券は何が違うの?
株式は会社の持ち分で、会社の成長に応じて値上がりが期待できる一方、値動きが大きい資産です。債券は国や会社にお金を貸す証書で、決まった利息を受け取るのが基本のため、一般的に株式より値動きが小さい資産です。
| 項目 | 株式 | 債券 |
|---|---|---|
| 何に投資するか | 会社の持ち分 | 国や会社への貸し付け |
| 長期の期待リターン | 高くなりやすい | 株式より低くなりやすい |
| 値動きの大きさ | 大きい | 株式より小さいことが多い |
| 暴落時 | 大きく下がることがある | 株式ほど下がらないことが多いが、例外もある |
| 主な役割 | 資産を増やす | 値動きをやわらげる、安定した収入 |
ただし、債券も値下がりすることがあります。金利が上がると債券の価格は下がりますし、株式と債券が同時に下がる年もあります。「債券なら安全」と考えすぎないことも大切です。
割合を考えるとき、何を基準にするの?
一般的には、次の3つの問いで考えます。
1. そのお金を使うまで、何年あるか
使うまでの期間が長いほど、途中の値下がりから回復するまでの時間を待てます。逆に、数年以内に使うお金が大きく値下がりすると、回復を待てないまま使うことになります。
2. どれくらいの値下がりなら、続けられるか
数字の上での理想より、「実際に暴落したときにやめずにいられるか」が大切です。評価額が3割減ったときに眠れなくなり、解約してしまうなら、その配分はその人には合っていないことになります。
3. お金の目的は何か
老後資金、子どもの教育資金、住宅購入の頭金など、目的によって使う時期と「減ってはいけない度合い」が違います。
年齢別の目安はあるの?
よく知られた目安に、「100から年齢を引いた数字を株式の割合(%)にする」というものがあります。40歳なら株式60%、60歳なら株式40%という考え方です。年齢が上がるにつれて株式を減らしていく、という考え方を簡単に表したものです。
| 年齢 | 「100−年齢」の目安での株式の割合 |
|---|---|
| 30歳 | 70% |
| 40歳 | 60% |
| 50歳 | 50% |
| 60歳 | 40% |
ただし、この目安には限界があります。
- 同じ40歳でも、退職金や年金の見込み、収入の安定性は人によって大きく違う
- 使う時期が近い教育資金と、20年後の老後資金を同じ割合で考えることになる
- 平均寿命が延び、運用する期間が長くなっている
そのため、目安は「考え始めるきっかけ」として使うにとどめ、そのまま当てはめないことが大切です。
大きな機関投資家はどう考えている?
参考として、日本の公的年金を運用するGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)の例があります。GPIFは2020年4月から、基本ポートフォリオを国内債券・外国債券・国内株式・外国株式の各25%としています(GPIFの資料)。
ただし、GPIFは非常に長い期間と、決まった目標利回りを前提に運用している機関です。個人の家計とは条件がまったく違うため、「GPIFと同じにすればよい」ということにはなりません。参考になるのは、「目的と期間を決めてから配分を決め、その割合から大きくずれたら戻す」という考え方の順番です。
目的別には、どう考える?
目的ごとに考え方の違いを整理すると、次のようになります。これは一般的な考え方の例で、特定の割合をすすめるものではありません。
| 目的の例 | 使うまでの期間 | よく考えられること |
|---|---|---|
| 20年以上先の老後資金 | 長い | 途中の値下がりを待てるため、値動きの大きい資産を一定程度持つことを考える人が多い |
| 5〜10年後の教育資金 | 中くらい | 使う時期が近づくにつれ、値動きの小さい資産の割合を高めることを考える人が多い |
| 数年以内に使う予定のお金 | 短い | 値下がりすると回復を待てないため、値動きの大きい資産に置かないことを考える人が多い |
受け取りが近づくにつれて値動きの小さい資産を増やしていく考え方は、満期が近づいたら:出口に向けたポートフォリオの変え方で詳しく説明しています。
自分の今の割合はどうやって確かめる?
まず、今持っているファンドがそれぞれ株式型・債券型・バランス型のどれかを、ファンドの資料(ファクトシート)で確認します。そのうえで、ファンドごとの評価額を足し上げると、全体の株式と債券の割合がわかります。
決めた割合から時間とともにずれていくのは自然なことです。ずれを戻す考え方はリバランスとは?年1回でいい理由をご覧ください。
まとめ
株式と債券の割合に、全員共通の正解はありません。お金を使うまでの期間、値下がりへの耐性、お金の目的の3つで考え、「100−年齢」などの目安はきっかけとして使うのが一般的です。まず今の割合を確かめ、それが自分の期間と目的に合っているかを考えることから始めましょう。
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※本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。