「手数料が年1%や2%くらいなら、たいしたことはない」と思っていませんか。結論から言うと、年1%の手数料の差は、25年の長期投資では最終的な資産額を1〜2割も変えるほど大きく効きます。運用成績は予測できませんが、コストは確実にかかる数少ない要素です。
手数料はどれくらい影響するのですか?
手数料は毎年確実に差し引かれ、差し引かれた分が生むはずだった複利も失われます。そのため、期間が長いほど差は大きくなります。
試算で確かめてみましょう。
前提:運用の利回りは毎年一定の年利5%(実際の市場は毎年変動します)。手数料を引いた後の実質年利を5%・4%・3%の3通りで比べます。税金は考慮しません。積み立ては毎月末に入金し、月利は年利÷12で計算します。
| 実質年利 | 1,000万円を一括で25年 | 毎月3万円を25年(元本900万円) |
|---|---|---|
| 5%(手数料なし) | 約3,386万円 | 約1,787万円 |
| 4%(手数料1%) | 約2,666万円 | 約1,542万円 |
| 3%(手数料2%) | 約2,094万円 | 約1,338万円 |
一括投資では、手数料1%の差で約720万円、2%の差で約1,293万円が変わります。毎月3万円の積み立てでも、1%の差で約244万円、2%の差で約449万円の差です。毎月3万円の場合、2%の手数料は、25年間の運用益(約887万円)のおよそ半分にあたる金額を減らす計算になります。
なぜ長期になるほど差が広がるのですか?
複利(利益が次の利益を生む仕組み)は、手数料にも同じように働くからです。手数料で減ったお金は、その後の年数ずっと増える機会を失います。
| 期間 | 一括1,000万円・実質5% | 実質4% | 差 |
|---|---|---|---|
| 10年 | 約1,629万円 | 約1,480万円 | 約149万円 |
| 25年 | 約3,386万円 | 約2,666万円 | 約720万円 |
10年では約149万円の差が、25年では約720万円に広がります。海外積み立てプランの多くは20〜25年前後の長期契約なので、コストの影響を特に受けやすい商品といえます。複利の仕組みは単利と複利の違いで詳しく解説しています。
海外積み立てでは、どんなコストがかかりますか?
海外積み立てでは、プランの手数料とファンドの手数料が二重にかかるのが一般的です。
| コストの種類 | 内容 | 確認先 |
|---|---|---|
| プランの手数料 | 口座管理手数料、初期口座にかかる手数料など | 契約書類・約款 |
| ファンドの経費率 | ファンドの運用会社が差し引く費用 | ファクトシート・目論見書 |
| 助言手数料 | IFAに支払う継続的な手数料(ある場合) | IFAとの契約書 |
| 取引時のコスト | ファンド変更や解約時の費用 | 約款・保険会社への問い合わせ |
プランの手数料の内訳は海外積み立ての手数料の仕組み、助言手数料についてはアドバイザリーフィーとはをご覧ください。それぞれの料率は商品や契約によって異なるため、ご自身の契約書類で確認することが大切です。
コストを点検するには、何から始めればいいですか?
まず、すべてのコストを合計した「年間でおよそ何%かかっているか」を把握することから始めます。
- 契約書類で、プランの手数料(固定額と率)を確認する
- 保有ファンドごとに、ファクトシートで経費率を確認する
- IFAへの助言手数料があれば、その率を確認する
- 合計した年間コストを、同種の商品やファンドと比べる
コストが高いこと自体は、すぐに何かを変える理由にはなりません。ただ、同じような内容のファンドで経費率に大きな差があるなら、それは比較の材料になります。手元のファンドと手数料を一覧にしたいときは、AIチャットで整理できます。
コストが下がると、どんな違いが生まれますか?
コストは、運用の利回りと違って、自分で確かめられる数少ない要素です。同じような投資対象のファンドが2つあり、経費率に年1%の差があるなら、その差は毎年ほぼ確実に成績の差になります。
一方で、運用の利回りは将来どうなるか分かりません。「手数料は高いけれど、その分よく増えるはず」という期待は、外れることもあります。だからこそ、比べるときは「確実にかかるもの(コスト)」と「不確実なもの(リターン)」を分けて考えるのが基本です。
まとめ
- 年1%の手数料の差は、25年では最終資産を1〜2割変えるほど大きく効きます。
- 毎月3万円・25年の試算では、1%の差で約244万円、2%の差で約449万円です。
- 海外積み立てはプランとファンドの手数料が二重にかかるため、合計のコストを把握しましょう。
コストの見方について個別に相談したい方は、お問い合わせからご連絡ください。
※本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。